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笑える船釣りでしたよ。社員旅行で行ったんですよね。
ちょっと年上のおじさんは、夜中に起き出して釣りをしてました。よほど釣りが好きなんですね。そこで、どれくらいの物を釣ったことがあるのか、訊いたんです。
そしたら、一番大きな奴で、15センチぐらいだと教えてくれましたよ。
笑うじゃないですか。いつも釣りの話では、拘ったことを言ってましたからね。
場所がどうのとか、餌は何がいいとか、何処そこでチヌが釣れるとかね。
次の日、船釣りで釣ったのは、全員キスばっかりでしたよ。中学生のときに、夏休みを利用して、オーストラリアにホームステイに行ったんです。1週間ほど、ホームステイ先でお世話になったのですが、ある日の夕方、船釣りに行こうと言われて行きました。船はレンタルではなくて、所有していました。ビックリです。そして、川や海に行って、船釣りをしました。釣れるまで時間がかかるのかと思ったら、すぐに魚が釣れました。日本では信じられない光景でした。釣れたのもあって、とても楽しかったので、またオーストラリアに行って船釣りしたいです。
　ニチアスはインドネシアで、産業用ロックウール断熱材の生産量を３倍に拡大する。完全子会社ニチアス・ロックウール・インドネシアの現工場が入居する、西ジャワ州クジャン・チカンペック工業団地に新工場を建設し、来年６月に稼働する予定だ。

　工場の建設工事は今年８月に開始する。投資額は約20億円。敷地面積は４万平方メートル、工場・倉庫の建屋面積は１万平方メートルを予定する。

　現工場は敷地面積３万平方メートル、建屋面積１万平方メートルで、インドネシア国内向けと日本を含む海外向けに産業用ロックウール断熱材と工業用ガスケットを生産する。新工場は産業用ロックウール断熱材の専門工場となる。

　断熱材の年産能力は現工場が5,000トンなのに対し、新工場は２倍の１万トン。合わせて現行の３倍の１万5,000トンとなる。

　従業員数は現在約250人だが、新工場の従業員数は未定。

　広報担当者によると、今年２月時点で新工場の土地契約を終了しており、東日本大震災の復興需要を見込んで、拡張を決めたわけではないという。日本ではエコポイント制度の施行で住宅用断熱材の需要が増えており、昨年秋からロックウール断熱材の供給が追いつかない状態が続いていた。大震災の影響で、需要はさらに拡大すると予想される。

　ニチアス・ロックウール・インドネシアは1995年設立。資本金は470万米ドル（約３億8,000万円）。インドネシアではこのほか、建材製品やシール材を製造するニチアス・メタルワークス・インドネシア、販売会社のニチアス・スニジャヤを展開する。

　ニチアスの今年３月期決算の連結売上高は、前期比12.5％増の1,441億3,800万円、純利益は13.2％減の72億3,400万円。日本での売上高は全体の88.8％を占める1,279億8,500万円で、アジアは10.1％の146億2,100万円だった。

＜朝鮮日報＞釜山貯蓄銀行、1200億ウォン蒸発「納骨堂ミステリー」
＜東亜日報＞父母の心を傷つける穴のあいた軍医療
＜中央日報＞判事・検事出身の弁護士への事件依頼集中現象なくなる見通し…判事・検事ショック
＜ハンギョレ＞普遍的福祉−スウェーデンの道
＜京郷新聞＞韓国土地住宅公社、慶尚南道・晋州へ
＜毎日経済＞外換銀行、非常状況のなか460億ウォンのボーナスイベント
＜韓国経済＞「ローンスター判断」また留保…ハナ金融の外換銀行買収は白紙になるのか

　［ニューヨーク　１２日　ロイター］　１２日の米国市場では、商品市場が依然として不安定な展開となったものの、前日までの激しい値動きから、やや安定を取り戻し始めた。

　原油、銅、トウモロコシは、中国による預金準備率の引き上げを受けて急落して始まったものの、その後は急速に回復し、いずれも上昇して取引を終えた。

　１９商品の先物で構成されるロイター／ジェフリーズＣＲＢ指数は０．１４％上昇。一時はドル安を受けて１％下落し、３カ月半ぶりの安値まで下げる場面があった。

　米原油先物は０．８％高のバレル当たり９８．９７ドル。この日は９６ドルを割り込む場面があった一方、１００ドルを上回る場面もあり、方向感の定まらない不安定な値動きとなった。

　銀とガソリンは前日の８％安に続き、この日も約２％下落。

　銀先物７月限は７１．８セント安の１オンス＝３４．７９７ドルとなった。上海金取引所が証拠金を引き上げたことが嫌気された。

　ガソリン先物は約０．６セント安の１ガロン＝約３．０６ドル。

　１２日の取引では、中国が預金準備率を５０ベーシスポイント引き上げたことから、欧州市場で売り圧力が強まったが、米国の失業保険新規申請件数の減少や予想を上回る小売売上高の発表を受け、市場センチメントがやや改善した。

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　【ニューヨーク時事】ソニーの米子会社が運営するゲーム配信サービス「プレイステーション・ネットワーク」などから、全世界で1億人超の個人情報が流出した可能性がある問題をめぐり、米国内で既にソニー側を相手取り損害賠償を求める訴訟が少なくとも25件、連邦裁判所に起こされていることが12日、分かった。ロイター通信が独自に管理する法律関係データベースの情報として伝えた。
　ソニーは、ハッカー攻撃で個人情報が危険にさらされていることを顧客側に直ちに通知しなかった点などについて批判を受けており、同問題は大規模な集団訴訟に発展する恐れも出ている。　

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